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様々な物の価格形成要因

それがどのくらいの費用で作られているのか。（費用性）

それが市場でどのくらいの価格で取り引きがされているのか。（市場性）

それを利用することによってどのくらいの収益をあげることができるのか（収益性）

原価法（積算価格）

わかりやすく「自動車の価格」で例えて見てみることにしましょう。
今、乗っている自動車の価格を算出する場合、車を一から作るとしたら、エンジンがいくら、タイヤはいくらで、マフラーが・・・と費用がかかります。その合計が「再調達原価」で、性能の低下分を差し引いた価格が「積算価格」です。
しかし「あなたの自動車の値段」＝「かかった費用の合計（再調達価格）」とはなりません。
車は乗っていれば、当然、年々古くなります。また技術は進歩し、優れた機能が付加されます。自動車販売店で売っている車は『燃費20㎞/リットル』の車が普通になってきて、あなたの車は『燃費10㎞/リットル』では半分の性能しかありません。つまり、あなたの車の値段は、原価の合計（再調達価格）から性能で劣る分等を引いた、『差し引きの価格』を算出する事となります。

取引事例比較法（比準価格）

自分の車を基準にし、車種や年式などが、ほぼ同じ車の価格と比較したものが「比準価格」です。
例えば、「中古車販売店Ａで自分の車より走行距離が多い車が○○万円だった」「カープラザＢでは自分の車にはないカーナビがついて××万円だ」など、自分の車と比較し条件の良し悪しでプラスマイナスします。
つまり周辺の取引状況から、『相場価格』でいくらなのかを検討します。

収益還元法（収益価格）

自分の車をレンタカーとして、貸すと毎月○○円の収入が発生します。その車が廃車になるまで貸し続けた場合で、試算した賃料収入の合計が「収益価格」です。
レンタカー代も最初は高いですが、年月の経過に伴い、賃料は下がっていきます。対して故障等の発生リスクは除々に高まり、修繕費用が累積するので、ある時点で廃車（または売却）にします。
つまり「貸し初め」～「廃車（売却）」までに生み出す、『収入の合計』はいくらなのかを試算します。

以上の過程を経て、不動産も同じように「積算価格」「比準価格」「収益価格」を算出して、3つの価格を勘案して調整し、不動産の価格は決まることになります。

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